信用倍率：4.55倍（前週 4.52倍）
評価損益率：11.93％（前週 11.12％）

信用倍率は小幅上昇。評価損益率は11％台に若干悪化しています。

前週14日、日経平均株価は小安く寄り付いた直後から上伸が始まり、2万9000円にあと21円に迫るところまで大上昇。14時から先物が強く下げたことから、引け値は前日比241円高の2万8698円にとどまりましたが、2万7000円ギリギリまで下げていた1月6日からわずか１週間で2000円近い上昇。それこそ“バブル”にも映るところでしょう。

ところが、市場全体を見渡せば、この14日は全く冴えなかったのが実情。新興市場は前場途中からマイナス転換して、14時から先物が強烈に下げた場面でさらに売られて3指数とも悲惨な陰線。ちなみにマザーズ指数の下げ幅は2.5％超です。個別銘柄も、14時を境に値下がり銘柄数が急増。引けてみれば、全銘柄平均騰落率はマイナス0.42％と、結構な売られ方をしています。

この露骨なまでの日経平均株価と市場実態の逆行は何なのか。先行きの地合い悪化を強く暗示しているのではないか、と不安に駆られざるを得ませんでしたが、翌15日以降、日経平均株価の爆伸は一服。その一方で、個別銘柄の動きも落ち着いてきた感があります。最も気掛かりだったマザーズ指数も1200ポイント割れはどうにか回避して、12月23日からの基調を不安定ながらも崩してはいません。

ここから先、日経平均株価に関しては高値警戒感も出ていることから、横ばい状態となるか、やや弱含みな動きになるかもしれません。そこで市場全体がどういう状況になるか。これが最大の焦点です。昨年12月に日経平均株価が2万7000円を前に横ばい状態となったときには、市場全体は弱い動きとなり、それが12月22日まで続いています。今回はこれとは逆に、市場全体のほうが強い動きになれば申し分ありません。

日経平均株価と市場実態の逆行状況を捉える指標として、引き続き、当サイトの高値安値更新銘柄数や全銘柄平均騰落率、そしてマザーズ指数の動きに注目してみてください。