徹底活用ガイド!攻略編

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攻略編「プロフィール」欄

その銘柄は、市場全体および株価指数にとってどんな存在なのか。 市場の中の“位置づけ”が見えてくる!

株価が動く要因に関して、「市場5割、セクター3割、個別の事情2割」などと言われることがあります。

何割という数字はともかくとして、個別銘柄の値動きは、その銘柄自身の事情もさることながら、市場全体の動きやセクターの動向も無視することができない大きな要因であることは確かです。

となると、その銘柄が市場全体の中でどのような存在なのか、株価指数とその銘柄との関係などは抑えておきたいところです。

また、その銘柄がどのセクターに属するのかについては、証券コード協議会が定める業種区分が1つの目安になりますが、その区分と市場参加者の認識が異なる場合もあります。重要なのは「市場がその銘柄をどう受け止めているか」ですから、この点も注意する必要があります。

そうした市場からの受け止められ方、あるいは、株価指数におけるその銘柄の位置づけは、このプロフィール」欄から読み取ることができます。

<読み方のポイント−1>…セクターと主たる事業

セクター分類が同じ銘柄でも、市場が「同じセクター」と見ているとは限らない

セクターは証券コード協会が定めている業種区分を掲載し、()内に、その銘柄の中核事業、長く実績を築いてきた事業等を示しています。この()内の事業内容が、市場から意識されやすい要素と考えてよいでしょう。

たとえば、セクターは「電気機器」であっても、事業内容が「自動車用照明」である場合、その銘柄は自動車セクターを意識した値動きになる可能性が高いと考えられます。

あるいは、セクターが同じ「ガラス・土石」であっても、一方の銘柄は自動車用ガラスが主体、他方はディスプレイ用ガラスの大手であるとすれば、前者は自動車セクターを意識した動き、後者は電子部品セクターを意識した動きとなる可能性があります。

この」欄と、後に紹介する「高相関銘柄上位10」」欄にリストアップされている銘柄を併せて見ると、その銘柄がどんな業種として受け止められているのかが具体的に見えてきます。業種区分と異なるセクターとして受け止められている場合には、「上昇・下落率の相関(値動きの相関)」のリストに、異なるセクターの銘柄が名を連ねているはずです。

<読み方のポイント−2>…「Core30」「Large70」「Mid400」

日本市場が“まとめ買い”されるときどんな銘柄から買われるか

「Core30」「Large70」「Mid400」は、それぞれ東証が公表している「TOPIXニューインデックスシリーズ」の中にある株価指数です。

各インデックスの構成銘柄は、東証1部上場の普通株式のうち時価総額と流動性によって東証が選定しています。具体的には、

という区分になっています。

この東証の区分は、国内外の年金など大口の機関投資家が日本株を売買する際の指標にもなっています。

たとえば、運用資金の中に占める日本株のウエイトを引き上げる場合、まずは日本市場の中核銘柄買ってくると予想されます。それが一巡すると、準中核銘柄、さらに買い進むとするならば、中小型銘柄にも投資対象候補を広げてくる、といった具合です。

実際、年金資金の買い観測が出る際には「Core30に中心に買っている」「Large70に資金が来ている」などという話が出てきます。

個別銘柄の分類としては、時価総額による「大型株」「中型株」「小型株」という区分を目にすることが多いと思いますが、このCore30をはじめとする区分のほうが、具体的な“買われ方”を推測するうえで役に立ちます。この区分を意識しておいて損はありません。

Core30の銘柄リスト
2914 日本たばこ産業     7974 任天堂
3382 セブン&アイ・ホールディングス     8031 三井物産
4063 信越化学工業     8058 三菱商事
4502 武田薬品工業     8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ
4503 アステラス製薬     8316 三井住友フィナンシャルグループ
5401 新日本製鐵     8411 みずほフィナンシャルグループ
5411 ジェイ エフ イー ホールディングス     8604 野村ホールディングス
6301 小松製作所     8766 東京海上ホールディングス
6502 東芝     8802 三菱地所
6752 パナソニック     9020 東日本旅客鉄道
6758 ソニー     9432 日本電信電話
7201 日産自動車     9433 KDDI
7203 トヨタ自動車     9437 エヌ・ティ・ティ・ドコモ
7267 本田技研工業     9501 東京電力
7751 キヤノン     9503 関西電力

年に1回、10月に定期見直しがあります。最新情報については東京証券取引所のウェブサイトでご確認下さい。→TOPIXニューインデックスシリーズ構成銘柄(東証)

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