株主優待銘柄の値動きを捉える世界唯一のデータ集『株＜優待＞アノマリー情報ＣＤ−ＲＯＭ』。まずはページサンプルで掲載されているデータの内容をご覧ください。

4月15日発売の「2024　SPRING-SUMMER」号は掲載銘柄数が209。前号掲載銘柄数よりも実に71銘柄の大幅増です。前号非掲載で今回選定基準をクリアした銘柄数は90もあります。これは、優待の権利月に向けての値動きのアノマリーを収益機会にする"アノマリー売買“にとって、言うまでもなくチャンス大拡大です。

前号のご案内ページでもふれていますが、掲載銘柄数が増える背景のひとつとしては、業績の改善というその銘柄独自の要因があります。いかに優待人気が高く、権利月に向けて買いが入ってきたとしても、業績が悪化している中では売り圧力が強く、株価の上値は抑えられる。業績悪化を嫌気した売りが優待目的の買いを上回れば、もはや

優待アノマリーは失われてしまいます。逆に、業績が上向けば、優待目的の買いに業績を好感した買いも加わって、権利月に向けて株価のトレンドにも勢いがつくというものです。

掲載銘柄数の増加の背景としては、前号のSpecial Reportの中で、業績改善のほかに非常に大きい背景、もしかするとこれが最大ではないかとさえ思われる要因を指摘しています。それは市場全体の動向です。

図１は前号のSpecial Reportに掲載した「株＜優待＞アノマリー情報」の掲載銘柄数の推移です。各号の対象期間の市場動向を振り返ってみると、掲載銘柄数の増減はそれを確かに反映していることがわかると思います。

市場全体が悪化している中では、まず以って個人の参加者が増えないどころか、退場する個人のほうがおそらく上回っています。また、優待目的で買う需要はあっても、市場全体が悪ければ「上がっている銘柄は売ってしまおう」という売り物に上値を叩かれてしまいます。あるいは、優待で人気のある銘柄は権利月に向けて買いが集まりやすいため、サイズがこなせるヘッジ売り対象にされることも推測されるところです。

他方、市場全体の地合いが強い中では、買い意欲が売り圧力を上回っていること自体が個別銘柄全般にとって追い風。株式市場に入ってくる個人が増えれば、やはり「優待」に買いは集まりやすくなるでしょう。業績にしても、そこそこ悪くない数字を出せば、サプライズがなくともそうは売られません。仮に、良くない数字を発表して直後大きく売られたとしても、優待目的の買いがやってきて早々に株価水準が戻る例もしばしば目にします。

掲載銘柄数は21年AUTUMN-WINTER号（対象期間21年４月〜9月）を境に減少傾向が続いていましたが、それが前号で増加に転じました。そこで前号のSpecial Reportでは、市場全体のトレンドが反転した可能性に言及しています。そして実際、昨年10月に弱い場面があったものの、その後持ち直し、今年に入ってからの市場は大いに盛り上がっています。かくして掲載銘柄数も大幅増。やはり市場全体の動向が大きいと見て間違いありません。

さらに看過できないのは、掲載銘柄数が減少に転じる、あるいは増加に転じると、それがしばらく継続していることです。この過去の現実からすると、掲載銘柄数の増加はまだ続く。すなわち、優待銘柄の売買はこれからもっと妙味が増すと予想されます。

とはいえ、優待を実施している銘柄ならどれでもいい、というわけではありません。奏功する売買対象となるのは、権利月に向けての値動きのアノマリーが確認される銘柄です。その銘柄は果たしてどれか。その銘柄はどういうアノマリーがあり、どんなタイミングで売買するのが有効なのか。そうした実践に役立つ情報を知ることができるのは『株＜優待＞アノマリー情報』をおいて他にはありません。これまで優待銘柄の売買に興味がなかった方も、目下の相場の中でこれは必携データです。

もうひとつ、ここ数年の掲載銘柄数の推移と必ずしも無関係ではなさそうなのは、株主優待を実施する銘柄数が減少傾向にあった、ということです。

図２は、大和総研の23年１月18日付けレポートに掲載された株主優待実施企業数および実施率の推移です。93年から各年9月末時点での株主優待実施銘柄数を集計しているのですが、“リーマン・ショック”直後の09年と10年を除いて優待実施銘柄数は着実に増加。上場銘柄数に対する優待実施率で言えば、超長期の上昇トレンドと言って差し支えないでしょう。

ところが、それが20年から下降トレンドに転換しています。その理由は、優待を廃止する銘柄数が優待制度を導入する銘柄を上回る状況が続いたからです。20年は新型コロナ感染拡大による経営不振が優待廃止に影響した面はあると思います。が。その後も下降トレンドは止まっていません。優待廃止銘柄数が23年9月時点をもってしても減少しないのです。

ただ、今年1月に公表された大和総研のレポートによると、優待制度を導入する銘柄数は21年９月末時点を底に増加に転じ、23年９月末時点では優待導入銘柄数と廃止銘柄数がほぼ同数。増減トータルするとゼロにまで回復しています。

ちなみに、今年１月から3月までで言うと、優待導入銘柄数が廃止銘柄数を上回っています。この調子でいくと、今年は優待実施率の下降トレンドが反転するかもしれません。

それにしても、なぜ優待実施率が下降トレンドに転換してしまったのか。それがここへ来て反転の兆しを見せている背景は何か。今回のSpecial Reportでは、この点を考察するとともに、今年に入って優待制度導入を発表した銘柄の中で、気になった４銘柄をクローズアップしています。今後の優待アノマリー売買にもお役立ていただけると思います。

Special Report
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たとえば、優待制度の新設・廃止、および優待内容の変更に関する情報をJPXのTDnet（適時情報開示閲覧サービス）にリンクする形でお届けしています（毎営業日16時過ぎに更新。それ以降に発表された情報は19時過ぎに追加）。

その情報を権利月別ごとに独自編集した「権利月別Pick Up」では、過去の権利月の優待銘柄、これから権利月を迎える銘柄に分けて、権利月ごとにコメントをつけて整理しています。これは見どころ満載です。

最新の“優待アノマリー度のスコア順のリスト・データも掲載しています。権利月が６ヵ月先の銘柄までリストアップし、月変わり前後にデータ更新。過去のデータ（16年４月以降）も見ることができますから、かつての値動きのアノマリーはどんな具合だったのか、そのアノマリーが変調していないかなど、過去との比較・分析にもご活用いただけます。

なお、お客様専用ページでは、CD=ROMには収録されていない銘柄について、CD−ROMと同じフォーマットのデータのご依頼も承っています。注目している優待銘柄が今回非掲載だった、といった場合には、是非こちらからご依頼ください。